Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
川端 邦明; 山田 大地; 阿部 浩之*
JAEA-Technology 2021-021, 30 Pages, 2021/11
JAEA-Technology-2021-021.pdf:2.55MB
本稿は、原子力災害対応および廃炉作業に用いるロボット等の遠隔操作機器(以下、ロボット)の性能を定量的かつ相対的に評価するための試験法について記述したものである。東京電力ホールディングス株式会社福島第一原子力発電所(以下、1F)での事故発生後から現在まで、作業やタスクに応じて多種多様な遠隔操作ロボットが導入されている。このような作業経験と教訓は、将来のロボットの設計、開発に重要であることから、我々はこれらを参考にしてロボット性能評価のための試験方法の開発に取り組んでいる。近年の廃炉作業においては、原子炉格納容器内の核燃料デブリの分布や状態に関する調査が実施されている。格納容器内部へロボット等の投入・展開は、放射性物質の飛散の防止のために小口径の貫通孔を介して行われている。著者らが1Fの1、2号機での作業実施について調査したところ、貫通孔を介して格納容器内に展開した後にロボットによって調査作業を実行するためには、貫通孔にケーブルを通した状態で、貫通孔の出口から下方にある床面上での自在な走行および貫通孔の出口から下方に位置する傾斜面上での自在な走行について高い性能が必要であることがわかった。本稿は、これらの性能に注目して、定量的かつ相対的なロボットの性能比較・評価に資する、貫通孔を介した展開後の床面上走破性能試験と貫通孔を介した展開後の傾斜面上走破性能試験の2つの試験手順について記述するものである。試験実施の参考のために、具体的な試験環境の例とテスト実行のデモンストレーションの様子についても掲載している。
吉朝 朗*; 村井 敬一郎*; 永井 隆哉*; 片山 芳則
Japanese Journal of Applied Physics, Part 1, 40(4A), p.2395 - 2398, 2001/04
被引用回数：5 パーセンタイル：26.32(Physics, Applied)AgBrにおける広域X線吸収微細構造(EXAFS)のデバイワーラー因子の圧力依存性をキュムラント展開法によって調べた。キュービックアンビル型装置(MAX90)と筑波のフォトンファクトリーの放射光を用いて、Br K吸収端のEXAFSスペクトルを透過法によって、室温高圧下(
9.1GPa)で測定した。有効対ポテンシャル
を評価し、2.1,4.2及び6.1GPaでのポテンシャル係数
として、それぞれ1.59(4),1.75(4),1.91(4)eV/
を得た。3次のキュムラント
は圧力と伴に増加したが、3次の非調和ポテンシャル係数
のエネルギーは圧力によってもほとんど一定であった。
増田 純男; 梅木 博之; 清水 和彦; 宮原 要; 内藤 守正; 瀬尾 俊弘; 藤田 朝雄
JNC TN1410 2000-008, 100 Pages, 2000/10
JNC-TN1410-2000-008.pdf:4.23MB
核燃料サイクル開発機構(以下、サイクル機構)が平成11年11月26日に原子力委員会に提出した「わが国における高レベル放射性廃棄物地層処分の技術的信頼性-地層処分研究開発の第2次取りまとめ-」(以下、第2次取りまとめ)に対し、『高レベル放射性廃棄物地層処分の技術的信頼性』批判(2000年7月20日)」と題するレポート(以下、批判レポート)が地層処分問題研究グループ(高木学校+原子力資料情報室)から公表した。批判レポートの記述内容には独断的な部分や誤解に基づくものも多々あることから、第2次取りまとめに関連した技術的な部分に対して、サイクル機構の見解を本報告書として取りまとめた。見解をまとめるにあたっては、批判レポートの第1章から第7章にわたって展開されている内容を対象とし、またそれらの関連性などを考慮して、本報告書を4つの章により構成することとした。第1章では「地質環境の長期安定性について」、第2章では「工学技術と深部坑道の安定性について」、第3章では「人工バリアの特性について」、第4章では「地下水シナリオに基づく安全評価について」として、それぞれ見解を述べた。本報告書に示した見解は、第2次取りまとめを構成する4つの報告書の記載内容に基づくものであり、関連箇所を引用する際には、それぞれ「総論レポート」、「分冊1」、「分冊2」、「分冊3」と略記した。
栗原 研一
Fusion Technology, 34(3), p.548 - 552, 1998/11
トカマク型核融合装置における平衡プラズマの制御特性上で最も基本的なプラズマの電流分布を、外部の電磁気計測器だけから同定できるかどうかについては、数値解析上非適切問題となることが知られている。既存の実験データ解析では電流分布を表す関数形をあらかじめ決めておくなどの制約条件を課して非適切性を回避し、プラズマ電流分布を再構築してきた。その逆問題に対して、電磁気計測だけからの原理的な可同定性、精度の良否と必要な計測値、非適切性の回避の仕方等を明確にすることを目的に、解析的解法である「境界付き固有関数展開解法」を考案した。また、可同定性の有無は、ある関数系の独立性と関係していることを示し計算方法を提示した。さらにその方法に基づく逆問題の解法時に発生する非適切性の回避のために、プラズマ内部の制約条件及び大規模な不等式制約条件を導出した。本発表は、これら一連の検討結果の報告である。
栗原 研一
JAERI-Research 97-084, 21 Pages, 1997/11
JAERI-Research-97-084.pdf:1.36MB
トカマク・プラズマの制御特性上で最も基本的なプラズマの電流分布を、外部の電磁気計測器だけから同定できるかどうかについては、数値解析上非適切問題となることが知られている。これまでの実験データ解析では電流分布を表す関数形を予め決めておく等の制約条件を課して非適切性を回避し、プラズマ電流分布の再構築を行ってきた。この逆問題に対して、電磁気計測だけからの原理的な可同定性、精度の良否と必要な計測値、非適切性の回避の仕方、等を明確にすることを目的に、解析的解法である「境界付き固有関数展開解法」を考案した。また、可同定性の有無は、ある関数系の独立性と関係していることを示し計算方法を提示した。さらに非適切性の回避に必要な、プラズマ内部の平衡状態から導かれる制約条件等の算出を行った。本報告書は、これら一連の検討結果を記述する。
Fletcher, J. K.
PNC TN9410 97-065, 25 Pages, 1997/07
位置r、単位方向ベクトル
の中性子束を
(r, )と定義すると、多群輸送方程式は次式で表される。ただし、
t(r)、はそれぞれ、全断面積、方向1 からへの散乱断面積、生成断面積を表し、また、
は臨界係数を、
(r,)は外部中性子源を表す。そして、この方程式を次の球面調和関数展開を用いて解く。ここで、
(cos 
)はオーダー
のルジャンドル陪関数で、と
はそれぞれ方向の仰角及び方位角を表す。NはPN近似の次数を表す。三角関数の多項式である球面調和関数の直交性と漸化式を用いることにより、展開係数とに関する1階の微分方程式が導かれる。
が奇数の項を消去することにより、拡散方程式の場合に用いられるような通常の有限差分法により解くことの可能な、2次の微分方程式が導かれる。メッシュ誤差低減は、その記述式の高次の差分項を保持したまま、2次式を用いて数値的に近似することにより行われる。当手法の採用により、メッシュ誤差は大幅に減少され、他の手法、特にモンテカルロ法により得られたものに匹敵する結果を直接計算することが可能となった。
D.M.Barnett*; 田島 俊樹*
Physical Review E, 54(6), p.6084 - 6092, 1996/12
被引用回数：11 パーセンタイル：48.07(Physics, Fluids & Plasmas)非熱平衡状態にある希釈溶液あるいは不磁化プラズマに対するN対のリアプノフ指数に対する理論的な表式が導かれた。特に、リアプノフ指数が、系の揺動を記述する相関関数の時間積分の関数であることが初めて示された。さらにこの理論を一成分プラズマに適用し、粒子間の強結合相関効果を取り入れた粒子-粒子、粒子-メッシュ粒子コードの結果と比較し、プラズマパラメータに対するリアプノフ指数の依存性を導いた。
辻野 毅; 内藤 俶孝; 前田 充; 妹尾 宗明; 星 三千男; 井沢 直樹; 竹下 功; 板橋 隆之; 岡崎 修二; 土尻 滋
原子力工業, 40(5), p.9 - 59, 1994/00
本特集は、NUCEF施設の完成を契機に、NUCEF計画のねらい、NUCEFにおける研究計画、建設・整備の経緯、施設の概要と安全性、及びNUCEF計画の今後の展開について、まとめて報告するものである。
内藤 磨; 吉田 英俊; 的場 徹
Phys. Fluids B, 5(11), p.4256 - 4258, 1993/11
被引用回数：50 パーセンタイル：86.57(Physics, Fluids & Plasmas)プラズマの電子温度、密度計測ではトムソン散乱が標準的な計測手段になっている。最近のトカマク実験の進展により大型装置における電子温度は10keVを超え、完全な相対論的な効果を考慮しなければならない領域に入っているにもかかわらず、現在まで実用に耐える解析的表示は得られていなかった。本論文では、高温では非常に影響が大きいにもかかわらず、解析的な取扱いの複雑さの故に従来無視されてきた脱分極効果を取り入れた厳密解が、簡単な積分表示に帰着できることを示した。またこれの漸近展開により、100keVでも0.1%以下の精度で散乱スペクトルを計算できる解析的な近似式を求めた。これはITER等の将来装置における電子温度計測にとって非常に有用である。
板垣 正文; C.A.Brebbia*
Engineering Analysis with Boundary Elements, 8(5), p.239 - 244, 1991/10
被引用回数：9 パーセンタイル：76.25(Engineering, Multidisciplinary)近年着目されている数値解法である境界要素法を中性子拡散方程式にそのまま適用すると核分裂中性子源に関する項は領域積分となり、境界要素法の利点が十分に活かされない。本論文では、このような領域積分を等価な境界積分に変換する一般的手法を与えている。まず、実効増倍率は境界上の中性子束と中性子流のみを境界積分することで求められる。核分裂中性子源と基本解の積を核とする領域積分は、核分裂中性子源分布をフーリエ級数に展開することによって等価な境界積分に変換できる。この際に必要となるフーリエ展開係数は同じく境界積分で与えられるが、中性子源反復過程では前回の反復で得られた展開係数を使った漸化式の形式で与えられるので、効率的に反復計算を進めることができる。
椎名 保顕
JAERI-M 9410, 21 Pages, 1981/03
拡大流炉内層流熱伝達を固有関数展開法を用いて解いた。流速分布はRosenheadやMillsaps-PohlhausenらによってJeffery-Hamel流として解析的に解かれている。拡大流においては、あるReynolds数と流路開き角に対して外向き流れ及び内向き流れが混在して存在するが、本解析ではそのような複雑な流れは除外し、純粋な外向き流れが存在する領域のみを取り扱った。熱伝達については、はじめ熱流束が1/rで変化する場合について解き、重ね合わせ法により熱流束がr
で変化する場合の解を求めた。その結果によれば、q~1/rの場合は、ヌッセント数は熱流束一定の場合の平行平板層流熱伝達のヌッセルト数に比べると低く、Redが大きいと低下の度合が大きくなる。またq~rの場合には、
=-1の値を境にして流路内温度分布、ヌッセルト数の振る舞いとも縮小流路内熱伝達の場合と逆の傾向を持っていることが分かった。
R
1, 1位の転移点を1つ有するOrr-Sommerfeld方程式の固有値問題の漸近解を用いた解法-2次元準平行流-Jeffery-Hamel流に対する計算コード藤村 薫
JAERI-M 9164, 72 Pages, 1980/11
流れの内在的安定性の線形理論における基礎方程式であるOrr-Sommerfeld方程式の固有値問題を、漸近解を用いた方法で解く計算コードを作成した。このコードは撹乱の波数とReynolds数Rの積R1での、1位の転移点を1つ有する場合の速度場に適用することができ、ここではそういった流れの代表例として2次元Poiseuille流をも含むJeffery-Hamel流に対する計算コードについて詳述する。このコードは上記の様な種々の流れ場に直ちに拡張しうるものである。
門谷 浩享*
JAERI-M 8927, 26 Pages, 1980/06
THRUSHは干渉性および非干渉性散乱について、フオノン展開の方法で熱中性子の散乱やカーネルを計算するコードである。重水の散乱カーネルの計算に適している。
熊沢 蕃
電子通信学会論文誌,A, 61(8), p.774 - 781, 1978/08
本論は、方向依存性のある器官線量を精度よく評価する上で必要とされる、少数のデータに基づく有限球面調和展開法に関する。従来、この種の展開は地球物理学上のデータ解析に用いられているが、従来の展開法による各項は必ずしも一次独立ではない。従って、少数のデータを用いて一次連立方程式により展開係数を一義的に求めることができない。本論では、実験データの取り易い「球面格子点」を天頂角、方位角をそれぞれ等分した交点のセットと定義し、このセットに関して一次独立な球面調和関数を誘導することにより、その展開形を明らかにした。この他のセットについても検討を行っている。あらゆる内挿点で同じ値をもたらす球面格子点に関する球面調和展開と2次元フーリェ展開の関係も検討されている。本展開法は従来のものより高い次数の項を含む特徴がある。本展開法により器官線量データの球面調和展開が可能となり、又他への適用も化膿。
熊沢 蕃
電子通信学会論文誌,A, 61-A(10), p.1053 - 1054, 1978/00
本稿は、球座標系での等間隔標本点データから離散型球面調和展開係数を求めるのに、調和成分の選点直交性を考慮する方法について述べてある。天頂角(0~
)をN
等分、方位角(0~2)をN
等分し、標本点st=(s/N,2t/N)、(s=1,…,N-1,t=0,…,N-1)とすると、標本点の総数N
=(N-1)Nである。従って、N次の連立一次方程式からN個の展開係数が求められる。然るに、離散型球面調和関数をフーリエとルジャンドル成分に分解して、これらの調和関数に部分的な選点直交性のあることを示すことができる。これにより、N個の展開係数は、2N個の高々〔N/2〕次の連立一次方程式を解くことにより求められることが示される。本稿は器官線量や検出器の方向依存性を球面調和展開するにあたり、従来必ずしも明らかではなかった標本点データに基づく解析法を明らかにする取り組みの一つである。この展開法を用いることにより、器官線量や検出器の方向依存性を簡単に評価することができる。
)BeF飯泉 仁; 下司 和男
Solid State Communications, 22(1), p.37 - 39, 1977/01
被引用回数：112(ND)BeFの中間相(163.5K~173K)の超格子構造は非整約であることを見出した。ずれの量は173K直下で2%で、温度と共に減少し、強誘電的相転移点で0に不連続に移行する。この非整約
整約相転移にともなって自発分極が出現する機構は自由エネルギーの高次結合項により説明できる。
三谷 浩
Journal of Nuclear Science and Technology, 13(8), p.413 - 422, 1976/08
被引用回数：0原子炉の計算において、高次摂動項を求める一般的方法が著者によって展開されたが、高次摂動級数はすべての問題に対して収斂するとは限らない。この問題を数学的に厳密に取り扱うことは非常に困難であるが、ヒルベルト空間の線形作用素に対して展開されたKatoの定理を用いると、一群拡散近似の範囲内で厳密な取り扱いが可能になる。得られた結果は極めて簡潔であり、原子炉系での基本的な量のみを含んでいる。即ち、条件1{2-d|
|+3|
|}が満たされる時、摂動級数は収束し、吸収断面積のみが変化する時には、高次摂動法の誤差は
(2-d)
|
|
/(1-2||/d)で与えられる。ここでdは非摂動系の固有値のレベル間隔、,は核分裂及び吸収断面積が変化した時の一次反応度であり、=+である。原型炉及び1000MWe高速炉に対する数値計算の結果、前者ではほとんどすべての摂動実験に対して級数は収束し、後者については||
0.12,||0.09?K/Kで摂動級数が収束することが明らかになった。
方野 量太; 西原 健司; 辻本 和文; 遠藤 知弘*
no journal, ,
加速器駆動核変換システム(ADS)をはじめとする未臨界炉心における未臨界度絶対値測定に向けて、面積比法から一点炉近似を排除し一般化した手法を考案した。面積比法は、パルス中性子を周期的に未臨界体系に打ち込み、その即発中性子成分と遅発中性子成分との比を求めることで、未臨界度の絶対値測定を可能とするものである。しかし従来の面積比法では、中性子束が基本モード成分に比例するという一点炉近似を用いており、検出器の位置や種類に応じて測定結果が異なってしまう。本検討で新たに提案する手法はこの一点炉近似を排除することで一般化されており、数値解析の結果と複数の検出器の情報を活用して、未臨界度を測定する。提案手法により、検出器位置に対してより頑健な未臨界度の絶対値測定が可能となり、従来法より高精度な測定の可能性が見込まれる。
大坪 道朗
no journal, ,
原子力機構(JAEA)が保有する知財のうち、実用化の可能性が高い特許等(約100件)をわかりやすく解説した「JAEA技術シーズ集」、またその製品化を促す成果展開事業及び製品化事例をポスターで紹介する。
植木 太郎
no journal, ,
乱雑化媒質のモンテカルロ法中性子輸送計算は、臨界性の揺らぎ評価に有効である。そこで、本発表では、体積割合の空間変動に重ね合わせブラウン運動を適用し、確率過程のKarhunen-Loeve展開により実行する確率的乱雑化モンテカルロ法臨界計算技法を報告する。
中嶋 英充
no journal, ,
原子力機構が青森県六ヶ所村にて青森県及び六ヶ所等地元自治体, 日本原燃等関連企業向けに主催するセミナーにおいて、原子力機構(JAEA)における産学連携の取組みを紹介する。JAEAでは、平成28年度にイノベーション創出戦略及び知的財産ポリシーを策定・公表するとともに、平成30年度には異業種間連携を主たる目的とする技術サロンを開催している。また、JAEAが保有する特許等知財を基に企業と共同研究を図る成果展開事業を実施している。本セミナーでは、これら産学連携に係る取組みを紹介する。
